教学三方針　環境科学科の3つのポリシー

環境科学科の教育理念

将来の世代にわたって、環境を保全し、公正な社会を持続的に発展させることは、人類の永遠の責務である。このような環境の保全と社会の持続的発展には、各種の環境を様々な視点から分析・評価して環境の抱える問題を発見し、適切な対応のできる人材が必要である。環境科学科では、「環境技術コース」と「環境と社会コース」の２つのコースを置き、環境技術コースでは自然科学的立場に立って、環境と社会コースでは社会科学的立場に立って、環境問題を分析・評価し適切な対策を提言・実践できる環境技術者、環境スペシャリストを養成する。

アドミッション・ポリシー(求める学生像)

高等学校までの中等教育で学んだ化学、生物、国語、英語の基礎学力を有し、次のような志向を持つ人を求めている。

環境問題に強い関心がある人
環境改善にチャレンジしようと考えている人
環境の科学について学習意欲がある人
環境科学科の教育理念、教育方針、教育内容等を理解し、自然科学的立場あるいは社会科学的立場から環境問題の解決に貢献したいとの強い意欲を持っている人

カリキュラム・ポリシー(教育の実施に関する基本的な方針)

持続可能な社会の担い手を養成するために、以下のポリシーに従ってカリキュラムを編成している。
1年次には、教養科目・基礎専門科目として経済学・社会学・法学などの社会科学の基本的な科目を置くほか、大気環境学、水環境学、土壌環境学、廃棄物リサイクル論などの環境の基礎に関する科目を配置する。また、コース選択の指針を与える環境科学概論を配置し、1年次終了時点で適切なコース選択が行えるよう配慮する。
2年次以降のコース別教育では、次のような教育カリキュラムを編成している。

環境技術コース

2年次に、水質衛生学、食品衛生学などの保健衛生に関する科目、機器分析化学、病原微生物学など、環境に悪影響を及ぼす因子やその分析に関する科目などを配置して、「環境の分析・調査能力」を養成する。
3年次には、化学物質毒性評価学、農薬化学、環境リスク評価論など環境の評価に関する科目を配置し、分析結果に基づいて「環境の質を評価」する能力を養う。
2年次後期から3年次後期にかけて、化学物質管理学、衛生管理学、水質汚染制御学、水処理工学・同演習など環境の維持・改善及び環境管理に関する科目を配置し、「環境の保護・保全に必要な技術やシステムを提案」できる能力を高める。
4年次では卒業論文の完成とその発表を通して、情報の整理、伝達、プレゼンテーションの能力を培う。

環境と社会コース

2年次に、環境社会学、環境統計学、社会調査法などを配置し、「環境の社会学的分析・調査に必要な能力」を養成する。
3年次には環境影響評価論、リスクコミュニケーション論、環境管理論などを配置し、「社会調査等に基づく環境の質の評価手法」や「環境の維持・改善のための対策立案」する能力を養う。
2，3年次には、まちづくり論、ビオトープ論、市民環境活動論、都市計画論、エネルギー環境論など、持続可能性の観点から社会を分析・評価し、政策を提言する方法論を学ぶ。さらに「使える英語」教育の徹底を図り、グローバル化した社会における新しいライフスタイルの確立に向けた実践的なコミュニケーション能力を高める。
4年次では卒業論文の完成とその発表を通して、情報の整理、伝達、プレゼンテーションの能力を培う。

ディプロマ・ポリシー（卒業時の到達目標）

卒業要件として、環境技術コースでは必修95単位、選択29単位以上、環境と社会コースでは必修66単位、選択58単位以上、合計124単位以上の修得を義務付けている。これらの単位の認定に当たって、それぞれの科目担当者は、学生の学力を十分考慮しつつ一定レベルの到達目標を定め、その目標に達した学生にのみ単位を与えることとしている。
本学科の教育課程は次のような人材の育成を目標としている。

さまざまな環境問題に遭遇した時に、その問題の本質がどこにあるのかを自然科学的あるいは社会科学的に正しく捉えることのできる問題発見能力と問題解決能力を身に付ける。
環境技術コース履修者にあっては、対象となる環境の理化学的、生物的な分析・評価と環境の維持・改善のための技術的な提案を通して、社会に貢献できる。
環境と社会コース履修者にあっては、社会科学的な視点に立って、環境問題に対する政策的な立案と実践を通して、社会に貢献できる。